サービス調達による情報化プロジェクトを検討するためには、弊社では以下のステップに分けて理解を進めるのが良いと考えています。
ただし、現実的には、これらのステップ、検討事項を段階的に、分解して検討すれば必ずうまくいくものではありません。これらの主要な検討要素を同時に把握し、本質を見据え、プロジェクトのあり方を見極めなければなりません。
Step1.情報化PJの流れと検討すべき課題の全容を俯瞰する
情報化のPJ全体を把握し、検討すべき主要なパーツを大まかに理解することで、置かれている状況や解決すべき課題の本質を把握します。他ユーザ事例や、ITベンダーのソリューションがどの領域をカバーしているのか、検討に何が不足しているのかなどを整理する地図が必要です。
Step2.情報部門、現場、ITベンダーの役割・責任分担から考える
情報化PJは、情報部門、現場、ITベンダーの3者によって成り立ちます（経営層を含む4者の場合もあり）。
この3者の役割や責任はどうするのか、どのリスクを誰が取るのか、それがPJ検討の本質です。
採用技術の検討は本質ではありません。採用するITベンダーとのリスク分担・費用分担が重要です。
情報化とは何を実現するために行うのでしょうか？その本質的な目的を定義し、トップダウンによる徹底が必要です。PJの大義、実施するための憲法が無ければ、そのPJは必ず迷走します。
Step4.「廃棄・移行フェーズ」からシステムのあり方を考える
いま検討しているシステムは何年使いますか？使い終わった後どうなりますか？
それを考えることで、最も適切なシステムの調達の仕方が浮かび上がります。
最適化とは、最適なシステム構成のことではありません。ITベンダーや現場との最適な契約関係、すなわち最適な事業スキームのことです。
事業スキームが決定すれば、あとは詳細を詰めることになります。
それぞれのフェーズ、それぞれの課題を事前に予測し、「将来の落とし穴」を埋めておく必要があります。
